【企業向け】YouTubeメンバーシップを導入する必要はある？メリット・デメリットを解説

YouTubeチャンネルを開設する企業は年々増えており、商品紹介・採用広報・ブランディングなどの目的で活用されています。

そんな中、視聴者から支援を受けられる「YouTubeメンバーシップ」を導入する企業も登場しています。

しかし、導入に向いている企業とそうでない企業は何か、見極めが難しい部分もあるでしょう。

そこで本記事では、メンバーシップの仕組みやメリット・デメリット、導入の向き不向きについて、企業のSNS担当者向けに解説します。

YouTubeメンバーシップとは？

そもそもYouTubeメンバーシップとは、視聴者が月額料金を支払い、チャンネルの有料会員として特典を受け取れる仕組みです。

YouTubeパートナープログラム（YPP）に参加しているチャンネルを対象に利用できます。

そして参加する視聴者（メンバー）は、以下のような特典が受け取れます。

・チャンネル独自の“メンバーバッジ”
・コメントやライブ配信で使える“カスタム絵文字”
・メンバー限定動画・ライブ配信
・メンバー限定コミュニティ投稿

個人クリエイターでは一般的になりつつありますが、企業チャンネルでも、ファンコミュニティを強化したり、コア層へ向けたコンテンツを提供したりなどを目的に導入されるケースがあります。

企業がメンバーシップを導入するメリット

企業アカウントにメンバーシップを導入すると、さまざまな効果が期待できます。

主なメリットを以降でご紹介します。

コアファン増加・コミュニティ強化

メンバーシップは、企業の商品・サービスに強い関心を持つ視聴者と、継続的な接点を持つことができます。

そのため、コアなファン層の獲得や、ファンコミュニティを強化することに繋がるでしょう。

限定コンテンツで情報の深堀

YouTube動画の裏側、開発ストーリー、イベントレポートなど、通常の動画では伝えきれない情報を、メンバーシップ限定で提供することも可能です。

「メンバーシップ＝興味・関心の高い視聴者」にだけ情報を発信できるため、企画の幅が広がります。

安定した収益源の確保

メンバーシップの収益は、広告収入と比べ、登録者数や再生回数に左右されにくく、会員数に応じて継続的な収益を得られます。

企業チャンネルでは副収益として扱われるケースが多いですが、YouTube運営費の補填として活用できるでしょう。

マーケティング施策に活かせる

メンバーシップを通して、メンバー限定アンケートやコミュニティ投稿を行うことで、商品開発やユーザー調査に活かせる“質の高い意見”を収集しやすくなります。

その意見をマーケティング施策に生かすことで、SNSのエンゲージメント向上にもつながります。

企業が導入する際のデメリット・注意点

一方で、メンバーシップの導入は、企業チャンネル特有のハードルやリスクも存在します。

継続的なコンテンツ提供が必要

メンバーシップは月額制のため、加入者に対して継続的なコンテンツの提供が必要となります。

企業側は定期的に限定動画を制作する必要があり、運営コストやリソースが増えるほか、更新が滞れば離脱につながるリスクも考えられます。

メンバーシップ加入者の明確化が難しい

メンバーシップ加入者は、コメント欄やライブチャットではバッジで識別できますが、分析レベルでは個別データを取得することはできません。

どのような層が加入しているのか、明確に判別しづらい点が企業にとってのハードルになります。

有料化が企業イメージに影響する可能性

企業の発信を有料化すると、一部の視聴者が抵抗感を覚える可能性があります。

情報の不平等性が生まれたと感じられることもあり、ブランドイメージとの相性を慎重に判断する必要があります。

メンバーシップ導入に向いている企業・向いていない企業

では、具体的にどんな企業がYouTubeメンバーシップに向いているのでしょうか。メンバーシップの導入は向いていない企業についても合わせて解説します。

メンバーシップ導入に向いている企業

専門性の高い情報や深掘りコンテンツを提供できる企業は、メンバーシップと相性が良い傾向があります。

たとえば、教育系、クリエイティブ系、ソフトウェア企業などは、追加のノウハウや解説動画が価値として成立しやすい業種です。

また、すでに一定のファン層やコミュニティが形成されている企業も導入のメリットがあると言えます。

メンバーシップ導入に向いていない企業

商品告知中心で、視聴者との継続的な関係構築が目的になっていない企業は、メンバーシップの効果を実感しにくい可能性があります。

提供するコンテンツの内容が限られるため、メンバーシップ限定向けの情報発信が難しいと言えます。

まとめ

YouTubeメンバーシップは、企業にとって新たな収益源となるだけでなく、ファンや顧客との関係をより深く築ける手段です。

ただし、継続的な運用体制や視聴者層との相性など、導入前に整理すべきポイントが多々あります。

自社にとって本当にプラスになるのか、導入の必要があるのかを慎重に判断することが重要です。

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