カエル混入問題が発生！企業はSNS拡散被害を今後どう防ぐ！？

2023-06-27 / 532 view

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先日、うどんチェーンの丸亀製麺のテイクアウト商品「シェイクうどん」に、カエルが混入していたことが発覚。販売の一時休止に追い込まれてしまいました。

このような「異物混入」は最近になって起こったことではなく、昔から度々取り上げられてきました。しかし、SNSが普及した現代では写真や動画が投稿され、瞬く間に拡散。大々的な問題へと発展してしまうケースが多く見られます。

飲食店にとって、こういったケースにより1度イメージを落としてしまうのは死活問題。SNSの拡散被害とどう向き合っていけばいいのでしょうか。

　目　次

1 カエル混入問題の経緯
2 丸亀製麺の対応がベストだと考える理由
3 二次被害の恐れもある
4 これまでの異物混入問題
5 飲食店は対応力が求められている
6 まとめ

カエル混入問題の経緯

丸亀製麺のシェイクうどんは、その斬新な発想により発売前から話題となり、発売３日で20万食が販売されました。

カエル混入が注目され始めたのは、SNSに投稿された動画が発端です。ほとんど食べ終えている容器の底に1匹のカエルが映っているその動画は、確かに衝撃を与えるものでした。丸亀製麵は謝罪文を発表しただけでなく、生野菜を使用する一部商品の販売を休止する事態に。

丸亀製麺の対応がベストだと考える理由

過去を振り返れば、食品への異物混入騒動は数え切れません。とくに今回のカエル混入は、新鮮な野菜を使用しているからこその事態ですし、人の目では発見に限界があるといった専門家の意見もあります。

今回の件で丸亀製麺は、発覚の次の日には事実確認と謝罪文を発表しています。ゼロにできない異物混入ですが、その後の対応によって企業のイメージをむしろアップさせられるとわかった事案なのではないでしょうか。

二次被害の恐れもある

今回の件では「投稿者の自作自演なのでは？」といった声も少なからずあったようです。さすがにカエルを捕まえてきて、わざわざ撮影するなんて・・・と感じてしまいますが、投稿者が新たな批判の的になってしまう場合もあるでしょう。

SNSを発信する側も、ミスの指摘の仕方を考えなければなりません。

これまでの異物混入問題

では、これまでに起こった異物混入問題と企業対応についてみていきましょう。

マクドナルド生肉事案

今年6月、マクドナルドで購入したハンバーガーが、生肉であったという動画が波紋を呼びました。ドライブスルーを利用した客が、口に入れた際に冷たい感じがして確認。ほとんど焼けていない状態であったそうです。SNS上では「怖すぎる」「体調崩しそう」などといったコメントが相次ぎ、大きな話題となりました。

現在、本人の動画は削除されていますが、もちろん拡散されています。

マクドナルドは早急に対応。「機械の設定ミスで起こった事案。深くお詫び申し上げます。」といった謝罪を発表しました。

ペヤングゴキブリ混入事案

2014年ニュースになったのが、まるか食品の「ペヤングソースやきそば」からゴキブリが発見された事案です。これも購入者がSNSに投稿した写真により発覚しました。

まるか食品は当初「製造過程での異物混入は考えられない」と強気の姿勢。結果、製造過程での混入が否定できない状況になり、企業のイメージが大きく低下してしまいました。

しかしその後、すでに流通していた製品の多くを自主回収し、全国で販売休止を決定。イメージを回復させる流れになりました。

ガスト虫混入事案

2022年、ファミリーレストラン「ガスト」で提供されたポテトフライに、虫の足が混入していたとTwitterの投稿がありました。もちろん投稿は瞬く間に拡散、大きな騒動に。

ガストはすぐに「現物がないので特定できないが、異物混入は事実。衛生管理を徹底する。」と説明。早急な対応に、企業イメージを落とすことなく騒動を乗り越えました。

飲食店は対応力が求められている

とくに日本は、食品管理に消費者から厳しい目が向けられています。しかし、どれだけ衛生管理を徹底しても異物混入をゼロにするのは難しく、害虫用の薬剤の使用も配慮が必要です。

SNSの普及により、ますます客側の立場が強くなってしまった感覚が否めません。「何か問題が起きたらSNSに晒してやるぞ」といった脅迫感が飲食店を精神的に圧迫してはいないでしょうか。飲食店ができることは、衛生管理の徹底のほか、問題が発生したら早い段階で誠実な対応をとることでしょう。クレーマーに屈する必要はありませんが、リスクマネジメントをしっかり社内で共有しておけば、メディアの批判や炎上を避けられる可能性も高まります。

まとめ

消費者として、異物混入に直面した場合はSNSではなく企業に直接伝える手段を取ろうと誓います！SNSの拡散被害は、私たちが安易に想像できる範囲を超え、多大なダメージを企業に与えてしまいます。企業が求められる対応ももちろんですが、私たちSNSユーザーも利用の仕方をもう一度考え直さなければなりません。この記事が、そのきっかけになれば幸いです。

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